主婦の投資信託の選び方とは？

主婦の投資信託の選び方で大切なのは、人気ランキングではなく、家計の余裕資金・運用期間・値下がりへの耐性・手数料に合う商品を選ぶことです。投資信託は元本保証ではないため、生活費や近く使う予定のお金は投資に回さず、長期運用できる資金だけで始めます。

主婦が投資信託を選ぶ前に確認すること

最初に、投資できる金額と運用の目的を決めます。教育費、住宅購入費、老後資金など、使う時期が決まっているお金は、運用期間によって選ぶ商品が変わります。

特に、数年以内に使う予定があるお金や、毎月の家計を補うために必要なお金は、価格変動のある投資信託に全額を回さないことが基本です。

運用期間が長いほど、短期的な値下がりを待てる可能性があります。ただし、長期運用でも損失がなくなるわけではありません。

資金を使う時期	選ぶときの考え方
数年以内	価格変動の大きい商品に偏らず、投資しない資金も含めて慎重に考える
10年前後	株式だけでなく、複数の資産に分散する方法も検討する
老後など、かなり先	長期・積立・分散を前提に、値下がりに耐えられる範囲で成長資産を組み入れる

これは目安であり、同じ運用期間でも家計の状況やリスクを取れる範囲によって適した商品は変わります。

投資信託が、国内外の株式、債券、不動産投資信託（REIT）など、何に投資しているかを確認します。

株式中心の商品は値上がりが期待できる一方、価格の変動も大きくなりやすい傾向があります。債券中心の商品は株式と異なる値動きをする場合がありますが、元本が保証されるわけではありません。

1つの国や業種に集中する商品よりも、複数の国や資産に分散する商品は、特定の市場だけの影響を受けにくくなります。ただし、分散していても市場全体が下落すれば、基準価額が下がることはあります。

「全世界」「先進国」「国内」などの名称だけで判断せず、目論見書で投資地域と資産の内訳を確認してください。

投資信託では、購入時の手数料、保有中にかかる信託報酬、売却時にかかる費用などを確認します。費用の種類や金額は商品によって異なり、購入時手数料がない商品でも、保有中の費用がかからないとは限りません。

同じような指数に連動する商品を比べる場合は、信託報酬などの継続的な費用も比較対象にします。手数料が低いことだけで、運用成績が保証されるわけではありません。

過去の基準価額の動きや、投資対象を確認し、どの程度の値下がりなら保有を続けられるかを考えます。過去に大きく上昇した商品でも、将来同じように上がるとは限りません。

「元本保証」「必ず増える」「損をしない」といった説明がある場合は、投資信託の通常の性質と合っているか、契約内容を慎重に確認する必要があります。

分配金が多い商品でも、利益だけから支払われているとは限りません。場合によっては、投資元本の一部が分配されることもあります。

分配金の多さだけで選ばず、分配金を出す仕組みや、分配後の基準価額、運用方針を確認しましょう。資産を長期的に増やす目的なら、分配金を受け取らず運用を続けるタイプが選択肢になることもあります。

投資経験が少なく、投資するタイミングを決めるのが難しい場合は、毎月一定額を購入する積立方法が考えられます。価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことになりますが、損失を防ぐ方法ではありません。

選択肢としては、次のような特徴を持つ投資信託があります。

ただし、インデックス型なら必ず安全という意味ではありません。連動する指数に株式が多く含まれていれば、相場の下落時には基準価額も下がる可能性があります。

投資額を決める。生活費、近く使う予定のお金、緊急時の預貯金を除き、値下がりしても家計に影響しない金額を上限にします。
目的と運用期間を書く。「老後資金」「教育費」など、使う目的と時期を明確にします。
許容できる損失を考える。評価額が何割下がった場合でも保有を続けられるかを、投資前に考えます。
投資対象と分散範囲を確認する。商品名だけでなく、目論見書で投資地域、資産、運用方針を読みます。
手数料と分配金の仕組みを比較する。購入時だけでなく、保有中や売却時の費用も確認します。
税制上の制度を確認する。NISAなどを利用できるか、対象商品や非課税の条件を金融機関や公的な案内で確認します。制度の内容は変更されることがあるため、申込み時点の情報を確認してください。
少額で始め、定期的に見直す。相場が下がったときに生活費を取り崩して買い増すのではなく、家計や目的が変わったときに積立額や保有商品を見直します。